会社をバックレるデメリットと対処方法とは?おすすめ退職代行会社も紹介

会社に行くのが憂鬱だ
会社への道のりが果てしなく遠く感じる
会社で仕事をすると気分が滅入る
会社に行こうとすると動悸がする
会社を辞めたい、けど辞めたいと言えない。。。
会社を辞めたいと言っているのに聞く耳を持ってくれない。

「あ~~~もう会社なんてバックレてやる!!」

こんな風に思って会社をバックレる人、今どき珍しくありません。

突発的に会社に行かないでやろうと思う事だって生きていれば誰でもありますし、私自身もバックレる人を多く見てきました。

バックレた人の多くは次の人生を歩むことになりますし、選択肢の1つとしてはアリなのだと思います。

しかし、実際にバックレた事により様々なデメリットや不条理を受け入れざるを得なかった人も中には存在します。

そこで本記事では、会社をバックレた際に起こる出来事とバックレが成功した際に発生するデメリットについてお伝えしていきます。

会社をバックレるとどんな事が起こるのか?

仮に今日、会社をバックレた場合、どんな事が起こるか想像がついているでしょうか?

まずはバックレた事によって会社には連絡がいかないので、会社側からすると無断欠勤になります。

そうすると以下のような流れで本人に確認がいく事になりますので、一つずつ見ていきましょう。

その1 本人に電話

会社からすると無断欠勤の為、まずは本人に直接電話がいきます。

場合によっては親しい上司からLINEやメッセージが入った上での電話かもしれません。

今どき携帯電話を持っていない人はほぼいないですし、連絡先を全く知らないという事もないです。

この時点で連絡がついた場合、「今日は休んで明日から来なさい」とか「今から来い」だとかいう話で特に何事もなかったかのような風に処理される事がほとんどです。

また、「体調が悪い」とか「家の都合で」とかいった理由を伝えると、連絡しなかった事に対しての注意は入りますが、その日は休んで終わります。

このまま毎日「体調が悪い」と伝え続ける事でフェードアウトしていく場合もありますが、そもそも電話も出たくない状況だと思いますので、まずは電話が入ってきても無視する事になるでしょう。

その2 上司が自宅を訪問

電話に出ない場合にどうなるかと言うと、直属の上司や管理職が家まで様子を見に来る場合があります。

実際に来るかどうかは上司の仕事状況や会社の文化にもよりますが、私が関わってきた会社の場合はほぼ確実に訪問して状況確認を行っています。

この訪問は何か事件に巻き込まれてしまっていないか?家で倒れたりしていないか?といった状況確認を行う意味合いも強いため、会社からすると「辞める覚悟でバックレた」という認識を持っていない段階の事が多いです。

会社としても大事な社員を預かっている身の為、社員が通勤途中で何かの事件に巻き込まれた事も考慮に含めて動く事になりますし、何かあった場合には警察に届ける必要もあるため、可能な場合は管理人に鍵を借りて一緒に入ってもらうといった事までやります。

その3 緊急連絡先に連絡

上記のような結果、本人に全く連絡がつかなかった場合、会社から緊急連絡先へ連絡がいき本人の無事確認を行うように依頼が入ります。

緊急連絡先については入社時に会社に提出しているはずなので、記載した連絡先に連絡が行くことになります。

大体の場合は家族の連絡先を書いているはずですので、家族に連絡がいく事がほとんどでしょう。

ここからは、緊急連絡先で連絡を受けた人から本人へ連絡が入る事になります。

その4 退職もしくは懲戒解雇となる

緊急連絡先の人間に連絡がついた場合は、間接的に会社に状況が伝わる事になる為、会社側も状況に合わせて対応する事となります。

緊急連絡先の人間からも連絡がつなかい状態の場合、無断欠勤が続く事になりますが、その間は何とか本人に連絡がつかないか色々と試していきます。

無断欠勤が2週間以上続くと会社側は懲戒解雇する権利を得る事になる為、自己都合退職での折り合いがつかない場合、最終的には懲戒解雇扱いで会社を退社扱いで辞める事になります。

バックレが成立すると発生する不都合

上述したような流れでバックレる事が成立した場合、見事に自由を手に入れる事ができたのでウハウハなはずです。

その後、転職活動に勤しむなり、自分でビジネスを起こすような事もあるでしょう。

しかし、バックレる事によって実際には以下のようなデメリットを享受する可能性が生まれます。

1つずつ見ていきましょう。

バックレた期間の給与が貰えない

バックレた場合、バックレた期間の給与はもらえません。

正確に言うと、無断欠勤扱いとなっている場合は給与に換算されません。

会社側は雇用している人に対しては給与を払う義務がある為、辞めた月までの給与はちゃんと支払われますが、それは正式に勤務もしくは有休を認められている日を給与対象として換算しています。

本来は有給消化や代休取得により消化すべき期間をバックレるという行為によって棒に振ったわけなのでサボった分の給与はもらえないのが当たり前と言えば当たり前なのですが、それでも仕事の都合によりバックレようと決心した人にとっては辛いですよね。

こういった事象を回避するには、バックレる前もしくはバックレてからでも有給取得を掛け合って、辞める日まで有給取得した事にしてもらえるように掛け合う事が必要です。

辞めると決まってしまえば取り扱いを有給にしてくれる会社もある為、後からでも掛け合ってみる事をおすすめします。

懲戒解雇で不利な立場になる

無断欠勤が続いた場合、企業は懲戒解雇を行う権利を得る事は既に説明した通りです。

この懲戒解雇というのが曲者で、日本における懲戒解雇は以下のようなかなり多くのデメリットを受け入れる事になります。

懲戒解雇のデメリット

  1. 退職手当が貰えない
  2. 解雇予告手当が貰えない
  3. 失業手当に制限がかかる
  4. 転職時に辞めた理由を言えない
  5. 履歴書に懲戒解雇と記載できない
  6. 転職後にバレた場合に懲戒解雇となる可能性を持つ

1つずつ説明するのはまたの機会にしますが、懲戒解雇という扱いを受ける事によって多くの事が制限され、転職する際にも制限を受ける事になります。

特に転職活動中に問題になるのが「懲戒解雇」を受けたと履歴書に記載するかどうかです。

履歴書に「懲戒解雇」と記載した上で採用してくれる会社があれば良いのですが、懲戒解雇と記載されている時点で門前払いになる会社の方が多いのは想像に難くありません。

「一身上の都合」と書けば良いのでは?と思いがちですが、実は懲戒解雇の場合は「一身上の都合」と記載する事ができなくなるという制約が付きます。

仮に「一身上の都合」と履歴書を記載し、何らかの理由で嘘をつき通し転職が決まったとしても、入社後に「懲戒解雇」があった事実がバレた場合、経歴詐称の罪の問われ改めて懲戒解雇の対象となってしまいます。

履歴書1つとっても制約がつき、デメリットだらけな上に他にもデメリットを受け入れるとなるとやってられませんよね。

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離職票が発行されずに失業給付金を貰えない可能性がある

会社を辞めると収入が一時的になくなる為、失業給付金を貰う為にハローワークに行く事になります。

通常であれば手続きを踏めば失業給付金は貰えますし、苦労する事もありません。

しかし、失業給付金を貰う為に提出が必要な書類の中には、退職した会社から貰わなければならない書類も存在します。

離職票はその最たるものですが、他にも保険の書類や備品関連の書類など、会社とやりとりをしないといけない事がいくつかあります。

大体の場合、電話や郵送で対応できますが、バックレる事で

電話がしにくい
会社側に対応を後回しにされる
直接対面で処理するように求められる

といった状況も想定されるため、心理的にも動きにくい状況が作られてしまいます。

バックレるなら戦略的に退職を

上述したようにバックレた事自体よりもバックレた事によるデメリットを享受する事の方が後々のキャリアに響いてしまいます。

ただ、実際問題バックレる事を考えるぐらいに状況はひっ迫しているのですから、直接会社と話して正攻法で辞めるなんて事は難しいでしょう。

ですので、以下ではどうせバックレるなら戦略的に退職する方法をお伝えします。

親から伝えてもらう

バックレた場合にも緊急連絡先となっている人に対して連絡がいくのはほぼ間違いありません。

その為、会社に直接伝える事がどうしてもできないのであれば、親から伝えてもらうのも1つの手です。

世間的に本人から伝えずに親から伝えるというのは非常識かもしれません。

しかし、バックレたいと思うぐらい追い込まれているなら話は別です。

無断でバックレるよりは親からでも伝えて、会社事務としては完結させた状態で退職した方が給与面でもキャリア面でも良い事ばかりです。

親から言ってもらう事自体に抵抗があるかもしれませんが、バックレるぐらい追い込まれている状態であれば聞く耳をもってくれると思いますし、方法の1つとして検討してみる価値はあります。

退職代行を利用する

親が難しければ退職代行を利用する事で全ての問題が解決します。

退職代行は退職を会社に伝えてくれるだけでなく、退職に必要な手続きや会社との有給の交渉、退職にあたって必要な書類の手続きまで全て押さえて手続きを代行してくれます。

要は一切会社と自分で話す必要なく退職できるので、ストレスゼロで手続きが完了します。

更に退職代行会社によっては、退職後にハローワークで失業手当をもらうためのフォローだったり、転職に関する情報支援だったりと様々な支援をしてくれる為、相談相手としても有効です。

以下のような会社が退職に関連する手続きを全て代行してくれるので、参考にしてみてくださいね。

ガーディアン

退職代行業者として最もおすすめなのが退職代行ガーディアン

東京都労働組合に認定されている合同労働組合が運営しており、料金一律、退職保証と信頼度が違うので、圧倒的な退職率を誇っています。

料金一律で日本全国に対応してくれるので、経済的にも安心な退職代行業者です。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは退職代行にとどまらず、退職者向けの資料や次のキャリアについての資料などの提供を行い、退職の先を見据えるサービスを展開している企業です。

弁護士法人みやびという弁護士資格を持つ人たちが在籍している企業の為、退職代行時の企業との交渉というのも行う権利を持っている事から、安心して任せる事ができます。

まとめ

会社をバックレる事で起こるデメリットと対処方法についてお伝えしました。

とにかく懲戒解雇とならないようにバックレる以外の方法で退職できるよう会社と交渉しましょう。

迷ったら退職代行会社のプロの力を迷わず借りてくださいね。

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