【新卒で会社を辞めたい方へ】仕事を円満に辞めたい/辞めたいと言えない新入社員の対策

目次

新卒が仕事を辞めたい理由/新入社員が仕事を辞めたくなるとき

辞めたい理由1・人間関係の悩み

新卒に関わらず会社を辞めたい理由で1番多いのが人間関係の悩みです。
上司と仲が悪い、部下と折り合いが悪い、先輩社員から無茶ぶりばかり、会社に居場所がないといったあらゆる理由が悩みの原因となり、会社を辞めたい気持ちになってしまいます。
人間関係の悩みは社会人になると尽きないのですが、新卒で入った会社で人間関係が苦痛だと将来を見据える事が一気にできなくなくなりますよね。
頼りになる人がいない場合は余計に悩みが深くなる為、会社になじむ前に辞めてしまえと思う新人は思ったよりも多いです。

辞めたい理由2・労働条件(残業・有給・土日出勤など)が合わない

会社に入ってみたら思っていた労働環境と違った。
入社前のイメージと大きなギャップがある。

といった思いを抱く新人は一定数います。

思った以上に残業が多い、いきなり土日出勤を命じられてプライベートが全くない、有給を取得するのに上司の許可を取るハードルが高いと様々な理由で自分には合わないと思うと一気に辞めたくなりますよね。

労働条件が入社前に聞いていたもの違うという事実が入社後にわかるのは辛い事なので、違う会社に転職した方が良いと考える新人は一定数います。

辞めたい理由3・配属希望が叶わなかった

入社後に会社の都合により配属希望が叶わなかった場合に辞める新人も一定数います。

夢や希望がはっきりとしており、将来有望に見える新人ほど配属希望が叶わなかった際のショックは大きいものです。
また配属された場所が希望地域と全然違った場合にも大きな絶望となって辞める理由になる場合があります。

配属は本人の希望よりも会社の都合が優先される為、配属希望が叶わなかった事で一気に新人のやる気が下がってしまいそのまま会社を辞めてしまうというケースも多くあります。

辞めたい理由4・給与の条件(給与・賞与・手当など)が合わない

入社して給与や賞与をもらう際に「思っていたのと違う!!」と現実を目の当たりにし、一気にやる気が下がる場合があります。

給与や賞与、手当などは入社前に案内されていたはずなのに、思っていた程もらえない場合、「入社前と言ってる事が違う!!」となり会社への不信感にもつながる為、退職したいと考えてしまいますよね。

よくあるのが手取りで貰えると思っていた額が総支給額だった。

というパターン。

社会人になるまで総支給と手取りなんてほとんど意識していない為、貰ってみたら全然少ない額だったというのもよくあるケースです。

将来的に給与が増える見込みがあるかどうかもちゃんと見極めたいですね。

辞めたい理由5・将来性がない、スキルアップに繋がらない

会社に入ってみたらルーティーンワークの繰り返しだった。
雑務ばかりで仕事をバリバリやる機会がない。
上司ものんびりしていて将来性がなさそう。

そんな現実を目の当たりにすると「辞めた方がいいのでないか?」という気持ちが膨らみます。

特に中小企業に多いパターンですが、会社としては一定の売上が上がっている為、特にチャレンジする必要もなく現状維持。

結果、日々やる事は変わらずにルーティーンを繰り返すだけ。

そういった会社に就職した場合、物足りなさを感じる事も少なくありません。

今はSNSによって様々な会社が自社の状況を公開している為、一緒に就職活動をしていた仲間がバリバリ働いている姿がアップされてくる事も珍しくありません。

仲間がバリバリ働いている姿を見ると「このままで大丈夫かな?」という思いを抱く事もあります。

結果、新卒で入った会社を辞めてもっとバリバリ働ける会社に転職したいと考えてしまいます。

こればかりは入ってみてわかった事なので、自分のやりたい事と天秤にかけて転職するか検討しましょう。

辞めたい理由6・社風が合わない、社訓が理解できない

会社に入ると「想像していた以上に体育会系だった。」とか「社長の考えにイマイチ共感できない。」とか様々な理由で会社の社風にあっていないと感じる機会があるものです。

思っていた環境と違った場合にうまく適応できれば良いですが、適応できないと精神的にも肉体的にも辛い結果になってしまいます。

社風というのは良くも悪くも会社の歴史が反映されている為、合わない環境に居続けるのは決して楽ではありません。

あまりにも社風が合わないと感じたら研修中でも辞めてしまう新人は昔から一定数いるものなので、社風が合わないと感じて辞める事は決して不自然な事ではないと覚えてくと気持ちが楽になりますよ。

辞めたい理由7・仕事内容に興味が持てない、描いていた仕事内容ではない

会社に入ってみたら思っていた仕事が違った。やってみたら仕事内容に全然興味が持てない

新人社員の半分ぐらいは思った事があるのではないでしょうか?

先輩社員の中にも仕事に興味が持てていない状態の人や描いていた仕事内容ではないと思った事がある人は絶対います。

それでも生活の為に働いていたり、やっているうちに面白くなったりと様々な理由で続けている事がほとんどです。

「興味が持てそうだ」
「やっていけるはずだ」

そう思って入った会社だったとしても、やってみたら思った以上に面白くなかったなんて事もありますし、他にもやってみたい仕事があった人は新人時代であっても辞めて転職していく事も珍しくありません。

1年目でも辞めた方が良いケース/新卒でも会社を辞めることをすすめたいケース

辞めた方が良いケース1・パワハラを受けているまたは周りの人が受けている

会社に入ってみたらパワハラ体質の会社だった。そんな会社は即刻辞めた方がいいです。

タイトル
  • 毎月のノルマが達成できないと全員の前で叱責される
  • ちょっとした間違いがあっただけでも1時間以上説教される
  • 少しでも指示と違う事をするとペナルティを与えられる

上記のような事が日常的に行われており、容認されているならパワハラ体質の会社です。

自分がパワハラを受けている場合は当然ですが、周囲を見渡すと先輩社員や同僚がパワハラを受けていたりする場合もパワハラ体質に変わりないので即刻辞める事を検討してください。

自分が現在受けていなかったとしても、ターゲットがいなくなれば自分がターゲットになる可能性がある為、いつ自分の身に同じことが起こるかわかりません。

パワハラが起こる会社はそれが普通になってしまっている可能性が高い為、内部にいると異常性に気づけない事も多く周囲からフォローがない場合もありますので、自分の身は自分で守るようにしましょう。

パワハラとは

パワハラとはパワーハラスメントの略で「職場において職務上立場が優位にある者が不利にある者に対して精神的、肉体的な苦痛を与えたり、職場での立場を悪化させる行為」の事を指します。

一般的には上司から部下といった関係性がわかりやすいですが、同僚同士や先輩後輩であっても優位な立場にある人と不利な立場にある人との間で発生する悪質行為です。

わかりやすいのは身体的な攻撃において相手に苦痛を与える事ですが、陰口を言って職場内で孤立させたり、全員の前で叱責して辱めを受けたりする事もパワハラに該当します。

近年ではパワハラに対する理解や法律が整ってきている為、少しずつ改善されつつはありますが、まだまだ職場という環境においてパワハラが頻発している会社も多く存在しているのです。

パワハラの対処法1・職場の人事などに相談する

パワハラの対策として第一にとれる方法は会社の人事担当に相談する事です。

直属の上司や部署内の人間ではなく会社の人事に相談し、社内の問題として正式に問題提起する事で部署内の関係者だけでなく会社全体で問題の解決を図る事になります。

パワハラについて人事に伝えた事は本人と人事部のみの秘密になる為、関係者にバレる心配をする必要はありません。

大手企業になればなるほど部署の関係性が独立している為、人事部への相談は有効です。

逆に中小零細企業の場合、パワハラ関係者が人事権を持っている、もしくは人事と親しい位置にいる事も多い為、相談するには難しい場合もあります。

その場合は以下の方法が有効です。

パワハラの対処法2・労働局や労働基準局に相談する

2つ目の方法は労働局や労働基準局に相談する事です。
会社を飛び越えて公的な機関に相談する為、会社にも正式な調査が入ります。
誰に相談して良いかわからない場合、本当に調査して動いてくれるのかがわからない場合、社内の人間に相談するのが怖い場合は労働局や労働基準局へ相談した方が確実に対処してくれます。

公的機関の対応となる為、対応に時間がかかりますが、会社としても指導が入る事によって対処内容を逐一報告する必要がありますし、調査内容やそれに対する対応状況などを提出する必要が出てきます。

労働局や労働基準局の場合は会社に対して調査や指導が入る事になる為、影響力がかなり大きくなる事は覚悟しておきましょう。

いつ・どこで・誰に・どのようなことを言われたのか(されたのか)を記録しておく

パワハラについて相談する場合には記憶だけでなく記録が頼りになる為、どのような内容のパワハラだったのかを記録しておく必要があります。
いつ・どこで・誰に・何を言われたのか?
いつ・どこで・誰に・何をされたのか?

をメモしておき、提出できるようにしておくと有効な証拠として動きが早くなります。

加えてレコーダーを使って音声録音をしておくとより強い証拠になる為、おすすめです。

現在はスマホによる音声や動画の録音も簡単にできる時代ですので、記録を取るのも簡単です。

有効な証拠を集めてパワハラに関する相談をする際には証拠物として提出しましょう。

提出する際にはメモや音声の原本ではなくコピーを提出し、自分の手元にも証拠を残しておく事を忘れないようにしてくださいね。

辞めた方が良いケース2・セクハラを受けているまたは周りの人が受けている

セクハラが常習化している場合もパワハラ同様に辞めた方が良いケースに該当します。
セクハラと聞くと「性的な行為を迫られた」とか「胸やお尻などを触られた」とかいった事を想像しがちですが、以下のような行為もセクハラの一種です。

男女による待遇の差がある
職場に来て来る服装を指定する
性的な発言を抗議した事がきっかけで配置転換される
お酌目的で行きたくもない会合に同行させられる
「昇進したかったら今夜付き合え」と言われる
「契約更新したかったら今夜付き合え」と言われる

パワハラとも似ていますが性的な問題はよりシビアで周囲に知られたくない事も多いため、相談しにくいケースも多いです。

パワハラと同じく人事に相談する事で解決する場合もありますが、規模が小さい会社の場合は難しいケースも多々あります。特に新人で入った会社となるとはっきりと断る事も難しく、頼りになる人が誰かわからないケースもあります。

自分や周囲がセクハラを受けている場合、多くのケースで入社前からセクハラが蔓延していた会社になる為、長きにわたってセクハラが文化になってしまっています。

早々に転職を検討し会社を変えた方が身も心も安心して働く事ができます。

セクハラとは

セクハラはセクシャルハラスメントの略で相手の意向に逆らって性的な行為や言動により、職務上における強要や環境を妨げる行為の事を指します。

男女雇用機会均等法の中では
職場で「性的な言動」をされ労働条件について不利益を被る
職場の「性的な言動」により就業環境が害される

といった2点が明確に定義されている為、セクハラという行為は明確な法律違反に当たります。

社会的にも決して許されて良い行為ではない為、抵抗すべきではありますが、会社で優位にある立場の人が行う事が多い事から抵抗しにくい行為となっています。

辞めた方が良いケース3・うつ病など精神疾患の場合

精神を病んでしまいうつ病や適応障害と診断された場合、まずは職場を離れて休職する事が鉄則です。

精神疾患の場合、職場に関する環境にいる事が原因となっている為、職場を離れると調子が良くなる場合が多く、職場に近づくにつれて調子が悪くなるというケースが多々あります。

一度休職してゆっくりと療養して調子が良くなってきたら「復帰できるかどうか?」「続けられるかどうか?」を検討し、退職するか決めましょう。

但し、新卒入社で13ヶ月以上働いていない状態の場合、休職に伴う手当が支給されない可能性が高いです。よって休職する事によるメリットがない場合もある為、復帰する意思が湧かない場合は辞めてしまった方が良い事もあります。

自身の状況をしっかり把握できる状態になるまで回復したら、改めて復職するかどうかを考えてみてくださいね。

関連ページ:【うつ病で退職】会社の辞め方/診断書の効力や退職理由の書き方

辞めた方が良いケース4・長時間労働(残業)が多い

長時間労働が常態化していたり、残業が多い職場はいきなり状況が改善される事がありません。

ビジネスの仕組みとして長時間労働が当たり前の状態になっている為、少しテコ入れされたぐらいでは改善されない為です。

現在働いている部署で長時間労働が当たり前になっており、他部署では定時に帰宅するのが当たり前になっている場合は所属している部署の問題の為、異動を希望しましょう。

会社全体で長時間労働が当たり前になっている場合、会社全体が長時間労働で成り立っているビジネスなので自分の力ではどうしようもありません。

よって、長時間労働から逃れるには退職した方が早いです。

法定労働時間は1日8時間・週40時間までを上限とすることが定められている

会社で働く時間は法定労働時間という時間に則り定められており、1日8時間、週40時間までを上限とするように定められています。

それ以上の労働時間は残業時間とされる為、特定の時間分までしか働く事は許容されません。
もちろん休日出勤についても労働時間に含まれる為、法定労働時間が守られていない職場は法律違反になります。

過重労働の法的な定義はない/時間外・休日労働が月100時間を超えるまたは2~6か月平均で月80時間を超える

一般的に過重労働と呼ばれる場合の法的な定義はなく、自身の体力・精神的な限界を感じていればどのような状態でも過重労働と言えます。

ただ、時間外労働、休日労働については月100時間を超えるまたは2~6カ月平均で月80時間を超える事はどんなに忙しくてもできないように法律で定められていますので、それ以上に働いている場合は法律違反に当たります。

まともな会社の場合は法定労働時間を超えないように管理職や上司が部下の労働時間を管理しますが、会社全体として労働時間の規程が守られていない場合は会社全体の問題の為、労働基準局に通知しないと解決は難しいです。

辞めた方が良いケース5・給与や手当の支払いが滞っている(会社が倒産のリスクがある)

給与や手当の支払いが滞っている場合、退職せざるを得ない時が近づいていると考えましょう。

そもそも新卒の人材に給与や手当が支払えない場合、会社の経営自体がかなり厳しい状態になっています。

全く支払われない場合は論外ですが、何かと理由付けて給与の一部しか支払われない場合も要注意です。資金繰りができていない可能性が高い為、近いうちに支払いが滞っていきます。

会社の居心地がいい場合は自分から率先して辞める必要はありませんが、近い将来を見越して転職活動を進めておき、いざという時に備えておくべきです。

新卒が会社を辞めないほうが良いケース/退職は慎重に行いましょう

辞めない方が良いケース1・仕事は楽しいが人間関係の悩みがある

仕事は楽しいけど人間関係に悩みがあり、パワハラやセクハラではない場合、すぐに会社を退職する事は少しストップして考えてみた方が良いケースです。

直属の上司とそりが合わないとか苦手な先輩がいるなどの人間関係の悩みの場合は、一過性の場合が多い為、周囲に理解してくれる人がいるかどうかを探しましょう。

新卒で入社した会社で仕事を楽しめる状態にあるという状況を簡単に手放す事はものすごくもったいない事なのです。

新卒1年目ですぐに転職活動にうつるのは自ら不利な状況に追い込む可能性もある為、慎重に判断しましょう。

部署や配置換えなどで解決できるケースもある

どうしても上司や同僚などの人間関係に悩み、仕事に支障をきたしかねない場合は、管理職をはじめとした権限を持つ上司に相談する事で解決できる事があります。
周囲から見ても問題あると判断される場合は部署異動やグループ変更などの配置換えで人間関係を強制的に入れ替える事で対処を行うケースも珍しくありません。
人間関係について悩んでいる場合、一人では悩まずに周囲に相談してみる事で解決する事も多いですよ。

辞めない方が良いケース2・人間関係は良いが仕事内容が合わない

人間関係や良いが仕事内容が合わない場合もすぐに転職せずに少し立ち止まって様子を見ましょう。新人の内に任される仕事は雑務をはじめとしたつまらない仕事の場合も多いため、年次が上がれば面白い仕事に目ぐらい合う事もあります。
入社前に思っていたような仕事ではないと思う時もありますが、新卒入社の社員にいきなり面白い仕事が回ってくるかは運の要素が強いです。
人間関係が円滑にいっているという事は仕事の相談もしやすいはずなので、やってみたい仕事ができるのかどうか?と周囲に聞いてみてからの判断しましょう。

人間関係が良い職場を探すのは難しい!転職は慎重に行いましょう

人間関係が良い職場を探すのは実はかなり難しい事です。
人間関係が良い=自分のスタンスにあっている
という事なので、転職先の人間関係が良いと聞いていても必ずしも自分のスタンスにあっているとは限りません。

求人票に「人間関係の良い職場です」と記載があったり、周囲から「あの会社は人間関係も良いしおすすめだよ」と言われたとしても、自分に絶対にあうとは限らないのが人間関係の難しい所。

自分の性格や人間性にあっている今の職場を簡単に手放すのはもったいないですよ。

転職エージェントなら転職先の人間関係を調査してから決めることができる

もし仕事内容が好転する見込みがない場合、転職エージェントを利用する事で転職先における人間関係のリスクを減らす事ができます。

転職エージェントは自分たちでは調査する事ができない企業内部の情報や過去に転職していった人達の内情などをデータとして持っています。
自分が知りたい内容を伝えれば、ちゃんと調査して報告してくれる為、転職エージェントを利用する事でリスクを減らして希望を叶える事が可能です。

関連ページ:【エン転職評判悪い?】口コミ・転職サイトはエンジャパン

辞めない方が良いケース3・貯金が全くない

現在貯金が全くない場合、辞めてはいけません。
人間、お金が手元にない状態で定期的な収入を得られなくなると冷静な判断ができなくなります。

冷静な判断ができないままでに転職活動を行うとなると、もともと求めていた条件を妥協して決める事になりかねないのでおすすめできません。

貯金が全くない場合はせめて3か月~半年分の生活費が貯まるまで待つようにしましょう。

在職しながら転職を検討したほうが安全

転職活動自体は会社に在籍しながらでも行う事ができます。
企業との面接は夕方以降や土日祝日でも対応してくれる企業がありますので、それらの企業を受けるようにすれば良いです。
求人情報を見るだけでは土日祝日も対応してくれるかどうかわからないケースも多いですが、面接となった際に日程交渉をする事で対応してくれる企業も多いです。

とは言いつつも在職しながらの転職活動は時間と体力を使いますので、自分でやらなくていい事はやらないようにしないと疲れて倒れてしまいます。

そんな時に役立つのが転職エージェントです。

自分の代わりに調査したい内容や希望の企業について教えてくれますし、面談調整や入社時の条件調整まで任せる事ができます。

時間がない人ほど転職エージェントの活用を考えてみてくださいね。

辞めない方が良いケース4・退職後のビジョンがない

会社を退職後、どういった事をやっていきたいのか?今後どうしていきたいのか?といったビジョンがない場合は退職を留まってまずは今後のビジョンを考えましょう。

新卒入社して転職市場で勝負する際には、自分のビジョンを明確に持って臨まないと合格を勝ち取れません。

新卒の時点では学歴や学生時代にやってきた事を見てくれますが、転職となった途端に企業は実績を求めます。

新卒として入った会社にはどんな目標を持って入ったのか?
何がダメで辞めたいと思ったのか?
転職先の会社では何をやっていきたいのか?
将来的にはどうしたいのか?

といった事が明確でないとあなたをとったとしても「また辞めるのではないか?」と思われてしまいます。

転職後にやってみたいことが曖昧だと転職を繰り返すケースが多い

転職後にやってみたい事が曖昧な場合、何度も転職を繰り返す傾向にあります。
そのため、企業側としてもやってみたい事が曖昧な人物は採用したくない枠に入っている事が多いです。
特に新卒ですぐに辞めた人材を採用する場合、即戦力として期待するわけではなく将来性を期待します。
いわゆる第2新卒としてポテンシャル採用の対象となり、将来性を見られる事になる為、将来性が曖昧な人は採用しにくいのです。

新卒で会社を辞めるデメリットやリスクについて

辞めるデメリット1・職歴に傷がつく

新卒で会社を辞めるというのは世間一般的に見ると経歴に傷が付き、なんで辞めたのか?と聞かれる対象となります。

入社1年以内に辞めるという事はインパクトが強いですし、せっかく新卒で入った会社を辞めるなんてよっぽどの理由だと思われる為、世間的なイメージはあまりよくないというのが現状です。

自分が思っている以上に新卒で入った会社をすぐに辞めるという事はイメージが良くない為、よっぽどの理由がない限りは続けた方が良いケースが多いです。

転職先の面接で退職理由を聞かれるケースが多い

転職先の面接では前職の退職理由を聞かれるケースが多く、辞めた理由をちゃんと答えられるようにしておかなければなりません。

答える時はネガティブな理由ではなくポジティブな理由で辞めた事を伝えられるようにしておかないと、大抵の場合は印象が悪くてマイナスになります。

新卒で入った会社を1年もたたずに退職している事自体がマイナスイメージの為、よっぽどの理由でないと根気がないと思われてしまいますので要注意です。

辞めた理由を深掘りし、転職するに値する理由を見つけておきましょう。

辞めるデメリット2・新卒で転職を複数回繰り返すと書類選考に通りにくくなる

新卒で転職を複数回繰り返すと2ヶ月や3ヶ月の短期で離職を繰り返している職歴を見せる事になり、イメージがよくありません。
短期で離職を繰り返している事実から、面接まで進めずに書類選考で落とされてしまうケースも多くあります。

企業としては長く働いてほしいですし、短期で離職を繰り返している状況を見ると「うちでも同じくすぐ辞めてしまうのではないか?」と捉えられてしまい、面接まで行うに値しないという評価を付けられてしまうケースも多いですよ。

辞めるデメリット3・新卒研修など学びの場が得られない

新卒で入った会社の場合、定期的に新人研修や振り返り研修などがあり、学びの場を得る事ができます。
中途採用で入った会社の場合はそうはいかず、研修などがないまま実践投入されてしまう事も多々あります。

第二新卒という枠があるとは言え、新卒とは違う枠での採用なのである程度即戦力として捉えられてしまうわけですね。

新卒という肩書は簡単に捨てるにはもったいないぐらい特別な肩書な為、捨てる際には慎重に検討していきましょう。

辞めるデメリット4・転職先では中途採用扱いとなり実力や実績が問われる

新卒で会社を辞めて次の会社に転職した場合、中途採用の即戦力として扱われます。

第二新卒という枠での採用になる事がほとんどですが、それでも新卒とは扱いが違いある程度の戦力として採用される為、期待値が存在します。

周囲も新卒とは一線を画して対応される為、実力や実績を見られますし、結果を出せないと厳しい立場に置かれます。

辞めるデメリット5・気軽に相談できる同期がいなくなる

新卒で入った会社を辞める事によって、気軽に相談できる同期がいなくなってしまいます。
転職して入った会社には同期などいない為、自分で人間関係を築き上げる必要がありますし、既に同期となった人たちの輪の中に入っていかないといけないケースもザラにあります。

同期というくくりで相談できていた人たちは非常に貴重な存在なので、手放すのが惜しい人は転職を少し待った方が身のためです。

辞めるデメリット6・失業給付金の受給対象ではなくなる

新卒で入った会社をすぐ辞める事で本来は貰えるはずの失業給付金が貰えなくなります。
失業給付金は失業期間中に国から貰える給付金制度です。

ただし、一般的に自己都合退職の場合は離職日以前の2年間に被保険者期間が通算12か月以上ある事が条件となる為、新卒で会社を辞めると受給条件を満たせません。

転職活動中は給与が貰えなくて辛い事も多い為、できれば貰っておきたい給付金の1つです。

失業給付金とは

失業給付金とは失業期間中に国から貰える給付金で、失業手当とも言います。
ハローワークに通い然るべき手続きをする事によって受給する事ができる為、転職期間中に収入がなくなった場合はとても心強い制度です。

辞めるデメリット7・地域によってはネガティブな印象を持たれやすい

新卒で入った会社をすぐに辞めるという行為は地域によってはネガティブな印象が持たれやすく、思った以上に噂が広まってしまって困る事があります。

都会になればなるほど選択肢が多く、新卒で辞める絶対数も多いため、気にしない企業も多いですが、地方になればなるほど、地域に密着した企業が多く、企業間での噂もまわりやすい傾向にあります。

転職する際には地域の特性に気を付けて、今働いている会社とは違う地域に根差している企業を狙うと良いかもしれませんね。

新卒が円満に会社を辞める方法について

入社1カ月や2カ月などの早期退職はおすすめしません!

会社に迷惑がかかる

入社1か月や2ヶ月で辞めると何のために入社したのかわからないうちに辞める事になります。
まだ新人研修の途中という会社も多いですし、これから配属されて活躍するという新人も多い時期です。

会社としても新卒で採用して育てていこうとしている人材にいきなり辞められる事は大きな痛手となります。
一般的に退職する場合は1か月~2ヶ月前までに通知を義務付けている会社も多く、社会的なルールにも反しますのでおすすめしません。

心証がとても悪くなる

入社して1か月~2ヶ月で辞める人に対して、心証は最悪と言っていいです。
パワハラやセクハラ体質でどうしても耐えられないという場合を除き、もう少し様子を見て頑張ってみれば良いと言われる時期でもあり、1~2ヶ月で何がわかるのか?と言われてしまう時期でもあります。
最悪な心証を引きずったまま転職活動を行う事によって、転職先に企業に噂が流れてしまっている可能性もゼロではない為、1~2ヶ月で辞めるというのは避けましょう。

1年続けると心証は多少は良くなる

1年続ける事によってある程度は心証も良くなる為、可能な限り1年は続けるべきです。
1~2ヶ月と1年では年次も変わりますので、他社からしても印象が全然変わってきます。
前述した失業給付金も1年間働く事によって給付対象になる為、いいこと尽くしなので最低でも1年は続けるべきですね。

入社1年も待てないという場合は第二新卒の求人に強い転職エージェントを利用しましょう

入社して1年も待てないという人もいますが、そういった時は第二新卒の求人に強い転職エージェントを利用して転職活動をはじめてください。
第二新卒に強い求人を持つ転職エージェントであれば、新卒1年目で転職活動に臨む人たちのサポート実績も多く、社会人経験が少ない状態での転職活動に対しても明確なアドバイスをしてくれます。

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会社を辞めるときの手順や手続きについて

手順1・就業規則を確認しましょう

まずは会社の就業規則を確認し、会社を退職する時のルールを確認します。

就業規則の中には退職する為に必要な手続きが記載されている為、何か月前に伝えれば良いか?
退職に当たって必要な書類などをはじめ、会社として定めた退職に関するルールが記載されている為、退職に関する項目を全て読んでルールに則り退職手続きを勧めます。

労働基準法第89条「就業規則」とは

「就業規則」とは会社内の就業に関するルールを定めた規則で、労働基準法に準じた形で会社独自に定めたルールです。

労働基準法は法律ですが、就業規則には会社内の様々なルールが記載されている為、退職だけでなく就労や休職に関するルールも記載されている為、会社内の規則を知りたい人は読み込んでおくと良いですよ。

手順2・退職希望日の1~2か月前に退職の意思を伝える

退職日を相談する

退職の意向を伝えたら上司と退職日について相談します。
退職日を相談する中で引き留めもあるかもしれませんが、辞めるに当たっての通過儀礼のようなものなので、上司の話を聞きながら退職日を決めるようにしましょう。

引継ぎについて相談する

退職日が決まったら現在の業務の引継ぎについて相談し、段取りを決めます。
引継ぐ先の担当者、引継ぎ方法、日程などを決め、退職日までに業務を引き継げるように上司や担当者と相談し決定します。

退職の意向は直属の上司に伝えましょう

退職の意向については、まずは直属の上司に相談するようにしましょう。
直属の上司に意向を伝える事で会社として正式に受領できるかどうかもわかりますし、次に伝えるべき人も知る事ができます。
正式なルートを知るためにもまずは直属の上司に伝え、判断を仰ぐようにしてくださいね。

手順3・退職日が決定したら退職届を提出する

退職日が決定したら退職届を提出し、正式に受領してもらいます。
退職届が受理される事によって、正式に退職の意志が会社に伝わり退職が確定します。
退職届を受理してもらえないと正式に退職が決定しない事もある為、ちゃんと受理してもらいましょうね。

手順4・退職1カ月前から仕事の引継ぎを行う

退職の段取りが一通り決まったら、仕事の引継ぎを行います。
大抵の場合、1~2カ月ぐらいかけて引継ぎを行う事になる為、事前に引き継ぎたい内容はまとめておくとベストです。
自分が使っていたファイルの置き場やノウハウが文書化されたものがあると引継ぎもスムーズに進みますよ。

引継ぎ資料は仕事の流れや現在の進捗状況など詳細を記載しましょう

引継ぎ資料として用意しておくべきものは以下のような書類です。

受け持っている仕事の流れを記載した書類
現在担当している仕事の進捗状況
お客様の情報
必要な書類を一覧化したもの
ノウハウ集

自分が培ってきた仕事のノウハウを書類化しておく事で、自分のスキルの棚卸を兼ねる事もできる為、ちゃんとまとめておくと後々役に立ちます。

手順5・退職2週間前から取引先へのあいさつ回りをする

退職1カ月~2週間前ぐらいを目途に取引先へあいさつ回りをし、お世話になった御礼と後任への引継ぎを行う旨を伝えます。

現在の業務状況や取引先の状況について引継ぎを行い、滞りのない形で業務継続できる体制を整えている事を伝える事が可能であるのがベストです。

後任者が決定している場合は同行してもらいましょう

取引先の後任担当者が決まっている場合、同行して取引先に挨拶するようにしましょう。

取引先に後任者の顔と名前を憶えてもらう事はもちろん、現在抱えている課題や状況についても一緒に確認してもらう事によって、滞りなく引継ぎを終わらせる事が可能になります。

取引先の印象も良く終わる事ができる為、可能な限り同行してもらえるように調整してみてくださいね。

あいさつ回りは会社の意向に沿いましょう

あいさつ回りについては上司と相談し、会社の意向をちゃんと確かめた上で行ってください。

会社の考え方によっては、あいさつ回りは不要と判断される場合もあり、勝手に挨拶に行くことによって問題が発生する可能性もありますので、上司の判断を仰いだ上で取引先に伺うようにしましょう。

退職間際に無用なトラブルを起こさない為にも、段取りを確認しておく事が大切になります。

手順6・退職日は挨拶、貸与物品の返却、退職書類の受け取りをしましょう

退職日には社内のお世話になった人に挨拶をし、会社から貸与されている物品の返却と退職関連書類を滞りなく受け取りましょう。
ここで忘れ物をすると大変なので、ちゃんと借りたものや受取が必要なものはチェックしておき、忘れないようにしましょう。

特に忘れやすいのは以下のものになる為、ちゃんとチェックしておきましょうね。

離職票
年金手帳

失業保険の申請には離職票が必要/事前申請が必要になる会社が多い

会社を離職した証明書となる離職票。
失業保険の申請には離職票が必要になる事が多いため、受け取るリストに入れておきましょう。
忘れてはならないのが、離職票をちゃんと準備してくれるか確認しておく事。
事前に申請しておかないと準備してくれない会社も多いため、離職票が必要な場合は退職前に準備してもらえるか確認必須です。

年金手帳が会社保管になっていないか確認しましょう

退職時には年金手帳が手元にあるのか確認しておきましょう。
会社保管になっている場合は退職時に受け取らないと、退職後の様々な手続きで困る事になります。
転職した場合に次の会社でも必ず必要になる書類の為、必ず手元にあるか確認しておいてくださいね。

転職を検討する場合は離職する前の方が有利なケースが多い

転職を検討する場合、離職する前の方が有利なケースが多く、可能な限り離職前に転職先を見つけた方が良いです。

離職期間が長いと企業の不信感を買ってしまい書類審査が通りにくくなる
転職活動を続ける為の精神的な余裕が生まれる
お金が手元になくなるにつれて冷静な判断ができなくなる

仕事をしなくなり収入がなくなると冷静な判断ができなくなる事も多く、焦って本意ではない会社に転職するという事に繋がってしまいます。

「そろそろ資金がなくなってきたから就職しないとヤバいな」

と思って転職するとロクな結果になりません。

今の会社を辞めたいと思った理由を思い返し、冷静な判断ができる状態にしておきましょう。

新卒の会社の辞め方/退職理由・1年目退職のデメリットなどまとめ

新卒の会社を1年目で退職するにより、以下のデメリットを受ける事になります。
1年目の早期退職は心証が悪く、転職先にも歓迎されない
新卒入社した事によるメリットを全て捨てる事になる
転職先では中途採用扱いとなりハードルが上がる
新卒で受ける事ができる研修や制度を利用できなくなる

ただし、ブラック会社、パワハラやセクハラがひどい職場の場合は別です。
早急に辞めないと身の危険を感じる場合は即時辞める決断をして、転職先を早々に探しましょう。

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